働き方改革や労働人口減少により企業の風土の重要性が高まってきています。株式会社i-plugの「企業の魅力と働き方」に関する意識調査によると就活生は4年連続で企業に魅力を感じるのは組織の雰囲気が良いことであると答えています。
社内の風土が良い事は従業員のモチベーションや行動に大きく影響を与えるため、組織診断・組織サーベイを活用して組織活性化を試みる企業は増えています。
この記事では組織サーベイの定義・目的、成功させるための手順、メリット・デメリット、弱みを補完するツールの解説をしていきます。
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【主なトピック】
【こんな方におすすめ】
従来は人事労務管理の一環として組織サーベイ・組織診断が活用されることが多かったのですが、最近では組織開発のために導入する企業が増えてきています。その理由として、組織の状況が定量的に把握することができるためマネジメントの改善に役立つことが挙げられます。
人間関係やモチベーションといった、通常では定量的に把握しにくいことをサーベイを使ってデータ化できることが最大の利点です。
組織サーベイ・組織診断の目的は、人事施策を行うための組織課題の可視化です。大きく分けて以下の二つがあげられます。
1. モチベーション・生産性低下の予防を目的にした組織診断 従業員のモチベーションは生産性に繋がり、会社の業績にも関わってきます。この分野の課題を可視化し、いち早く課題に気づくことで組織のコンディションを高いレベルで保ことができます。
2. 離職の抑制を目的にした組織診断 会社にとって、従業員の突然の退職はさけたいところです。人材定着のためにも従業員の様子に注意を向けることは大切です。組織サーベイをとって、従業員の急な離職を防ぎましょう。
アンケートとは問題を解決するために使用される質問項目の載ったツールのことを指します。 サーベイとはアンケートを実施することに加えて、集計、集約、分析をするプロセスのことを言います。
言い換えると、アンケートがコンテンツで、サーベイがコンテンツ、方法、分析を表すプロセスのことを指します。
サーベイには調査方法やツールは様々存在しますが、半年から1年に一度の頻度で行う「センサス」と1週間から1ヶ月に一度の頻度で行う「パルスサーベイ」の2つに大きく分類できます。
【センサス】 センサスは、半年から一年に一度の頻度で50問以上の設問に回答してもらいます。 メリットは企業やその組織、自身のことについて多くの設問で様々な角度からデータを取得できることです。問題の原因を深く特定したり、より正確な課題把握をしたりできるでしょう。 一方でセンサスのデメリットとして、設問数が多くなるため従業員の負担は増えてしまうことや、集計に時間がかかること、頻度が少ないため問題の発生をすぐに把握できないことが挙げられます。
【パルスサーベイ】 パルスサーベイは、1週間から1ヶ月に一度の頻度で10問以下の設問に回答してもらいます。 短期間で繰り返し実施するため、組織や従業員に問題が発生したことにすぐに気付け対策を行えることがメリットです。 人事が施策に活用することは勿論、マネージャーが部下のマネジメントのために使われることもあります。 しかし、パルスサーベイのみでの問題の深堀りや原因の深い特定には向いていません。面談などとセットで行う必要があるでしょう。
組織サーベイと聞くと半年から1年に一度の頻度で行う数十問程度のセンサスのイメージが強いですが最近では週一回など高頻度でサーベイを回し従業員のコンディションを把握することができるパルスサーベイも多くの企業に取り入れられています。
この記事をご覧になっているということは、サーベイを導入しようorもっと活用したい、と考えた理由があるはずです。 例えば、従業員数が拡大したため一人一人の状況を把握することが難しくなった、退職者が増えた、生産性を上げたい、リモートワーク推進など環境が変化した等々。 まずはそれを文章化し、解決したい課題は何かを明確にしましょう。 例えば、「直近1年で退職者が増えた。この原因は、上司一人あたりの部下の人数が多くなり一人一人とのコミュニケーション量が減ったため、メンバーが疎外感を感じていたり仕事の意義を感じにくくなっているのではないか。」というくらい具体的にすることが望ましいです。
課題が明確になっていれば、自ずと正しい証明をするための方法や施策は少数に絞られていると思います。
ここでサーベイの対象者や頻度、設問量と内容が決まりそうです。
前の例から考えると
①、②が決まれば、パルスサーベイなのかセンサスなのか、設問内容、ツールなどがある程度決まりそうです。 今回の場合は
最後に行わなければならないことは、サーベイの振り返りです。 実際に仮説通りのサーベイ結果だったか、サーベイは正確に取得できていたか、良かった点と悪かった点、効果、コストなど多角的に振り返っていきます。 良いことばかりに目が行きますが必ず反省点もセットで考え、次回に生かしていくことが重要です。 きっとサーベイ結果や施策の中での従業員の対話から新たな課題や気付きが生まれているはずですので、そこで得られた考えを再度①から設計しPDCAを回していくのです。
以上のステップでサーベイを取ることによって、正確で詳細な課題把握ができたり、従業員の主観的な意見を得ることができるので非常に便利です。 しかし、組織サーベイを取ることはメリットばかりではありません。組織サーベイは客観的なデータを得ることが難しく、回収にも時間がかかり、従業員の負担にもなってしまいます。
組織サーベイを実施すれば「組織状態を客観的に把握できる」と言われることも多いですが、これは誤りです。サーベイでは従業員の主観的な意見を調査しているので、「従業員から見た自社の状態を、主観的なデータとして把握できる」ということになります。そのため、客観的なデータを得るのが難しく、会社への忖度の気持ちやめんどくさいという感情から、偽りの回答をする従業員が出てきてしまいます。
また、組織サーベイは、課題分析・項目設計・ツール検討など、実施する準備に手間がかかります。手間がかかるうえ、実施した後結果を回収するのにも時間がかかってしまいます。集計したあとに課題をさらに分析し、解決策を考えたころにはすでに手遅れとなってしまうかもしれません。
組織サーベイは、受ける側からしても意外と手間のかかる作業です。普段タスクに追われている従業員にとって組織サーベイが最優先事項となることは珍しいです。小さなストレスが積み重なり、従業員の負担になってしまい、結果後回しにされ、面倒くさいので適当な回答になるということもあり得ます。
上記のお悩みがある方は、welldayの導入がおすすめです。
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このような問題が解決されて、客観的にリアルタイムで組織・従業員のコンディションを把握できるツールが存在したらどうでしょう。
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welldayの価値は、コンディションの可視化だけではありません。welldayでは従業員コンディションが低下した人に対して課題特定サーベイを送ることが可能なのでスコア低下の原因を詳細に特定することができます。 さらには企業のワーク・エンゲージメントおよびストレスマネジメント向上事例などをまとめた解決策コンテンツも用意しているので従業員のスコアが低下した際、課題に直結したサポートを提供することができます。
この記事では、組織サーベイの定義・目的、組織サーベイを成功させるための手順、サーベイのメリット・デメリット、サーベイの弱みを補完するwelldayの紹介などを解説しました。 組織サーベイの中でも様々な方法があるので、本記事を参考にして自社に適切な方法を検討してください。 welldayでは、組織サーベイに加えてコミュニケーションデータも解析することで、組織サーベイの弱点を補完し調査結果の精度を高めています。 もし少しでもご興味ありましたら、まずは気軽に無料相談をしてみてください。
引用元: OfferBox, 2020年3月31日, 就活生の「企業の魅力と働き方」に関する意識調査アンケート【2021年卒版】
参考元: SurveyMonkey, Survey vs questionnaire: What's the difference?